なぜ、太陽光発電を導入するのは2018年の今年のうちが良いのか、疑問に思われた方も多いかと思います。ざっくりお応えしますと、それは2019年に入ると、電力を運用する制度や消費税の増税などといった事柄に変更があるからです。
さまざまな媒体でこの事が「2019年問題」と謳われていますが、なにもご自宅に太陽光発電を持つメリットがなくなる訳ではありません。2019年問題の正しい理解と、これからの電気を上手な使い方から、太陽光発電をおトクに導入するポイントを紹介します。
なぜ、太陽光発電を導入するのは2018年の今年のうちが良いのか、疑問に思われた方も多いかと思います。ざっくりお応えしますと、それは2019年に入ると、電力を運用する制度や消費税の増税などといった事柄に変更があるからです。
さまざまな媒体でこの事が「2019年問題」と謳われていますが、なにもご自宅に太陽光発電を持つメリットがなくなる訳ではありません。2019年問題の正しい理解と、これからの電気を上手な使い方から、太陽光発電をおトクに導入するポイントを紹介します。
2009年から始まった住宅向けの余剰電力の買取制度、これは、太陽光発電を設置し電力会社と売電契約をすると、10年間は固定の価格で電気を売れることが保証される仕組みになっています。
この制度を利用して、太陽光が発電する電力からご自宅で使い切れなかった分を売電し、太陽光を導入した費用の「もとを取る」のが一般的な考え方です。
「2019年問題」と云われているのは、2009年から10年固定の価格で売電を始められた方の期間が終了となる年であることが主なのですが、新たに太陽光発電の導入をご検討されている方にとっては、来年中にはこの制度の新規受付が終了することにあります。
10年間の制度を利用して太陽光の導入費用の「もとを取る」には、2018年の今年〜19年の早期に契約・設置するのがポイントとなります。
余剰電力買取制度を活用して、10年間の売電による収入を太陽光の導入費用の回収に充てますが、10年が過ぎた後はどうなるのでしょうか。
2019年以降、電力会社の多くは以降の買取方針を未定としていますが、基本的には、これまでの価格よりも低い価格、もしくは無償で買電を受け入れられることになると思われます。
売電の期間が終わった後の余剰電力をどうするのが一番良いか、その方法は、資源エネルギー庁(経済産業省)でも推奨されている「ZEH(ゼッチ/ゼロ・エネルギー・ハウス)」の考え方にみることができます。
「ZEH(ゼッチ)」とは、「”快適な室内環境”と”年間で消費する住宅のエネルギー量が正味で概ねゼロ以下”を同時に実現する住宅」を示すもので、経済産業省では、新しく建てられる住宅のうち、ZEHが占める割合を2020年までに50%以上にする目標を立てて、ZEHの標準化を図っています。
具体的なZEHは、高断熱な住宅の構造+エネルギーを作ろことができる機器+エネルギーを蓄める/効率よく使う機器がある住宅で、エネルギーの自給自足ができます。
ZEHの考え方から応用して、余剰電力を自家消費できれば、売電期間が終わった後の売電の制度を気にすることもなくなります。大竹電機では、発電した電力の自家消費を増やすには、以下の方法法をご提案しています。
これから太陽光発電を導入される方にとっても、その先の電力の上手な使い方ができますし、もうすぐ余剰電力買取制度が終了する方にも、電気屋さんならではの解決策をご提案いたします。
最後に忘れてならないのが、来年、消費税の増税が見込まれていることで、私たちの生活に関わるあらゆるお買い物に影響が出てくる可能性があります。現状では、2019年10月まで増税のタイミングが先送りされています(2016年7月時点)が、各ご家庭の家計を守ることをモットーとする大竹電機としては、すこしでも出費の少ない今の時期に太陽光発電の導入をご検討されることをおすすめしています。
また、2019年に終了する余剰買取制度とあわせると、2019年に太陽光発電を契約されて実際に設置するまでの間には、駆け込み需要などの影響で時間がかかることが予測されます。
うまく売電まで始めてしまうには、1年前である2018年に契約をしたほうが、スムーズになります。